学校へ通うため大阪に住んでいた息子が今年の2月に戻ってきてくれました。
卒業まで大阪へ行く用事が全くないわけではなかったのですが、日帰りで新幹線使ったほうが家賃などを払うより安いですし引越し費用も3月になると跳ね上がるので2月にアパートを引き払ったことは、精神面だけでなく金銭面でもメリットが大きかったと思っています。
しかし、全てが上手く運んだはずだったのですが世の中そう甘くないようでして、この時期(5月下旬)になって大阪のアパートのNHK受信料の請求が転送されてきたのでした。
息子の口座の自動引き落としで残高不足に陥ったので、ハイエナさんが転送までして請求してきたと推測しているのです。
もし残高不足になっていなかったら、そのまま口座振替されて引き落とされ、発覚は早くても1年後となっていたと思うと、まだ運が良かったのかもしれませんねぇ。
とは言うものの、既に2月には引き払っているアパートですし相手は(個人的に大嫌いな)NHK。
奴らの要求をそのまま受け入れるのも気分が悪いので少し足掻いてみました(苦笑)。
送られてきたハガキによると、期間は4月~来年の3月までの1年間で請求された額面は、23,891円。。。要は、“2021年度分を払え”と言うものですね。。。しかも転送期間が2022年2月18日まで(驚)。
このままシカトしてしまおうかとも考えましたが、口座振替が未処理になると後々ブラックリストに名を連ねるなど息子に不都合が生じるやもしれないので、ここは(ある程度)紳士的に着地点を見出すことにした私なのでした。
2月には転居を完了し公共料金関係の諸手続きも終えているので、遅くても3月以降に大阪のアパートに住居していないことは証明できるのですが、NHKの手続きを失念していたのは当方側の落ち度ですね。
口座振替で支払っていたところから考えても「何らかの契約」が締結されているのでしょうし、契約上で自動継続が有効であれば“解約”という手続きを踏まなければ、契約自体が失効することはありません。
今回は、おそらくこのパターンで受信料が請求されたのでしょう。
とは言うものの、対象とされている期間に既に転居済なことも証明できる事実ですし、この辺りが交渉のポイントになりそうだなと思いながら問合せ窓口へ連絡を入れた私。
結論として4月の1か月分だけの支払いで折り合いが付き、今回の一件は収束を迎えることになったのですが、
どうも気に食わないのが、
『一旦は請求額である23,891円を入金し、1か月分を差し引いた形で返金する』
というシステム・・・果たして本当に返金されるのか、いつ返金されるのか、不明確なまま。
信頼のおける相手だったらまだしも今回はNHK、本来は絶対的な信頼度があるはずなんですが私の中では悲しいかなそうではないのです。
まぁ、国営放送と言いながらも大陸押しの反日メディアで、受信料と言う名目で強制的に金を徴収しているわりには野球中継くらいしか見る番組がないNHK(←あくまでも個人の印象です)。
国営なら税金で公平に取り立てればよいものを未だに集金人など人海戦術で受信料を取り立てている団体なのですが、彼らの平均年収は1,000万円越えという異常さ(と言うことは高位職に就けばそこいらの議員よさんよりも給料多いんじゃない?)・・・・長くなりますので、この辺で止めておきましょう(苦笑)。
どうせ払うんだったら気持ちよく払いたいし、今はまだ国営放送なんだから有益な真実に基づいた情報をを発信して欲しいですよねぇ。